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| 2014年「2015年版 ユニフォーム白書」 |
2007年度は、ユニフォーム市場の変革実態を把握するため「2008年版ユニフォーム白書」を発行した。今年度は、2007年度と同じく、ユニフォーム市場の動向・意識を把握するため、ユニフォームを取り巻く環境をとらえる基礎調査から「着せる側」「着る側」「見る側」の視点まで幅広い調査を実施した。また過去の調査結果と対比し、ユニフォーム市場の現状分析と将来予測も合わせて実施した。
調査概要
◆調査期間 2014年7xA訓1月
◆調査対象＝意識調査
＜着せる側＞
企業ユーザー 全国の企業4000社のユニフォーム担当者または総務・人事部対象（郵送）
自治体ユーザー 全国の都道府県及び人口3万人以上の市役所のユニフォーム担当者または総務・人事部対象（郵送）
＜着用者調査＞ 着用者12,000の対象（郵送）
＜見る側調査＞ 一般消費者600人（インターネット）
◆調査対象分野 企業のビジネスシーンに用いられるワーキングユニフォーム、オフィスユニフォーム、サービスユニフォーム及び官公庁制服
第部 総論
第部 ユニフォームを取り巻く環境
第部 企業におけるユニフォームの利用状況
第部 自治体におけるユニフォームの利用状況
第部 ユニフォーム着用者の意識・意見
第部 一般消費者のユニフォームに関する意識
第部 ユニフォーム市場
資料編
統計データ
調査票 |
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2015年度
「2020東京オリンピック・パラリンピック開催に伴うユニフォームに関するアンケート調査」 |
| 調査目的： |
当法人では継続的にユニフォームに関する各種調査を行っています。今年度は2020年東京オリンピック・パラリンピック（以下東京五輪という）開催に伴う、企業・団体におけるユニフォームの改正準備状況と東京五輪に向けてのユニフォームの役割に関する意識などを明らかにし、これからのユニフォーム開発の参考に資することを目的に実施しました。 |
| 調査時期： |
2015年7月1日xA傾月30日 |
| 調査対象： |
上場と非上場企業のユニフォーム担当者又は総務人事部の方々 |
| 調査方法： |
郵送法による調査票記入式（自記式質問紙調査法）で調査した。 |
| 主な調査内容： |
- .総 論
- .調査結果（業種別・企業規模別・地域別・着用／非着用企業別）
- ＜調査概要＞
- 2-1 ユニフォームの利用有無
- 2-2 東京五輪に対する関心度と期待
- 2-3 オリンピックユニフォームに取り込んでほしい要素
- 2-4 オリンピックユニフォームを期待するデザインイメージ
- 2-5 2012年ロンドンオリンピックにおける好きな国の選手団の公式ユニフォームデザイン
- 2-6 東京五輪開催は企業の業績への影響
- 2-7 2013年に東京五輪開催決定後、ユニフォームの新規導入や既存ユニフォームの見直し状況
- 2-8 東京五輪開催に伴って、企業のユニフォームの新規導入や既存ユニフォームの見直しの必要性
- 2-9 自社のユニフォームを重視する総合要素
- 2-10 自社のユニフォームを重視するデザイン要素
- 2-11 自社のユニフォームに求められるデザインイメージ
- 2-12 東京五輪開催にあたってユニフォームの効用に対する認識
- .まとめ
- 強い関心と期待
- .資料編
- 4-1 統計データ
- 4-2 調査票
|
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第18回 2016年度
「女性活躍服(ユニフォーム)に関する調査」 |
| 調査目的： |
当法人では継続的にユニフォームに関する各種の調査を行っており、今年度は、研究の一層の充実を目指し、女性従業員の皆さんを対象にした意識調査を実施した。着用の状況、感想及び要望などを率直にお尋ねし、制服のさらなる向上に役立てるものであり、調査結果を皆さんがそれぞれの職場で、生き生き活躍できるユニフォームのデザイン開発に反映させて頂きたいと考えている。 |
| 調査時期： |
インターネット調査：2016年5月15日(配信）から5月18日（最終回収日）まで。
グループインタービュー調査：2016年11月25日〜26日 |
| 調査対象： |
各産業、職種の女性従業員 |
| 調査方法： |
インターネット調査（調査機関株式会社クロス・マーケティング社のパネルより）
グループインタービュー調査(20名の女性従業員が5名ずつ4グループに分けて実施） |
| 主な調査内容： |
序 章 調査概要・調査結果の要約
第1節 調査概要
第2節 調査結果の要約
第1章 ユニフォームの着用状況
第1節 現況
第2節 着用者の意見反映状況
第3節 男女ユニフォームの分け方について
第2章 重視する要素と素材の機能
第1節 重視する要素
第2節 重視する素材の機能性
第3章 ユニフォームの効用に対する考え方
第4章 現在着用しているユニフォームに対する満足度
第1節 総合満足度
第2節 満足・不満足の理由
第3節 理想のユニフォーム
第5章 「“素敵”を求めて」グループインタビュー
＜結び＞
＜資料編＞ |
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第19回 2016年度
「2016年リオ・オリンピックにおける日本代表選手団ユニフォームに関する意識調査」 |
| 調査目的： |
当法人では１９９３年より毎年、ユニフォームに関する意識や考え方を明らかにし、今後のユニフォームの研究開発に生かすことを目的に、各種アンケート調査を行っている。今回はその一環として、２０１６年リオオリンピックにおける日本選手団制服に対するご感想、２０２０年東京オリンピック・パラリンピックユニフォームに関する考え方等を調査した。 |
| 調査時期： |
・インターネット調査：２０１６年１１月５日( 配信）〜１１月７日（最終回収日）
・ヒアリング調査：２０１６年１２月８日から２０１７年１月１１日 |
| 調査対象： |
全国範囲での１５歳以上、男女約３００名ずつ、計６２３名の一般方々 |
| 調査方法： |
・インターネット調査（調査機関の株式会社クロス・マーケティング社のパネルより）
・デザイナー・有識者ヒアリング調査 |
| 主な調査内容： |
第1章 調査概要
1 目的
2 調査対象
3 調査方法
4 調査時期
5 調査対象の属性
第2章 調査結果の要約
第1節 アンケート調査
リオオリンピック日本代表選手団公式ユニフォームについて
リオオリンピック日本代表選手団移動（渡航）用ユニフォームについて
2020東京オリンピックユニフォームについて
第2節 有識者のヒアリング調査
リオオリンピック日本代表選手団ユニフォームについて
2020年東京オリンピックユニフォームについて
第3章 調査の詳細結果
第1節 アンケート編
リオオリンピック日本代表選手団公式ユニフォームについて
リオオリンピック日本代表選手団移動用ユニフォームについて
2020年東京オリンピックユニフォームについて
第2節 ヒアリング編
ファッションデザイナー、ファッションディレクター
ファッションデザイナー
ファッションデザイナー
ファッションデザイナー
ファッションジャーナリスト
日本流行色協会 ゼネラルマネジャー
文化服装学院副院長
ファッションデザイナー
デザイナー
スタイリスト
＜以上取材順＞
＜資料編＞
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第20回 2017年度
2020年 東京オリンピック・パラリンピックに向けて
「訪日外国観光客が見た日本制服の印象」調査 |
| 調査目的： |
公益財団法人日本ユニフォームセンター（NUC）は、海外の訪日観光客を対象に日本のユニフォーム（制服）を見た印象を尋ねた初の調査を実施し、その結果を報告書としてまとめた。現在、2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けた準備が各方面で進められている。そこで企業や団体などがユニフォームの更改をする際、海外の眼も意識する判断材料の一つとして、アンケート調査を実施した。 |
| 調査時期： |
平成29年年7月26日（水）〜8月23日(水） |
| 調査対象： |
「韓国」「中国大陸」「台湾地区」「香港地区」「アメリカ」「カナダ」「イギリス」「オランダ」「スイス」「スペイン」「ドイツ」「フランス」「オーストラリア」の13国・地区計300名の観光客 |
| 調査方法： |
紙面による路上アンケート調査 調査地：東京（新宿）・大阪（心斎橋） |
主な調査内容：
（報告書の構成）
|
調査結果の要旨
第1章 調査概要
1 調査目的
2 調査方法
3 調査期間
4 回収数
5 回答者属性
第2章 調査結果の詳細
1 実際に見た日本のユニフォーム（制服）
2 印象に残ったユニフォーム
3 好きなユニフォーム
4 最も好きなユニフォームに当てはまるワード
全体
ユニフォーム( 制服) 別
・学生服
・航空会社の制服
・鉄道の制服
・旅館のユニフォーム
・百貨店のユニフォーム
5 自国と日本のユニフォーム比較
＜韓国＞＜中国大陸＞＜香港＞＜台湾＞＜アメリカ＞＜イギリス＞
＜オランダ＞＜スイス＞＜スペイン＞＜ドイツ＞＜フランス＞＜オーストラリア＞
6 ユニフォームの効用
第3章 まとめ
資料編
1 統計データ
2 調査票
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第21回 2018年度
「ユニフォームにおける国内縫製の実態調査」 |
| 調査目的： |
公益財団法人日本ユニフォームセンター（NUC）はこのほど、「ユニフォーム生産における国内縫製の実態調査」を実施した。昨今の海外縫製拡大などの影響を受け、国内縫製市場が縮小傾向にある中、ユニフォーム分野の国内生産活性化、およびジャパン・クオリティをはじめとするユニフォーム分野のメイド・イン・ジャパンのブランド力向上を目的として、国内縫製の実態や今後の課題について調べた。 |
| 調査時期： |
平成30年7月〜9月 |
| 調査対象： |
全国のユニフォーム企業（発注元）42件
全国の縫製工場（受注先）69件 |
| 調査方法： |
郵送法による調査票記入式で調査した。 |
主な調査内容：
（報告書の構成）
|
調査結果の要旨
第1章 調査概要
1 調査目的
2 調査対象
3 調査方法
4 調査期間
5 アンケート回収数
6 調査対象となった縫製工場の属性
第2章 調査結果の詳細 ―発注元企業篇―
1 ユニフォームの縫製における、国内外への発注比率
2 国内縫製の発注先
3 国内縫製工場への発注分野／ 品目
4 国内縫製の課題と今後の傾向
第3章 調査結果の詳細 ―縫製工場篇―
1 国内縫製工場における、ユニフォームの縫製比率
2 ユニフォーム縫製の受注方法
3 ユニフォーム縫製の分野／ 品目
4 国内縫製の課題と今後の傾向
5 国内の縫製工場の現状
第4章 まとめ
第5章 資料篇
1 統計データ／ 調査票 ―発注元企業篇―
2 統計データ／ 調査票 ―縫製工場篇―
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第22回 2019年度
「ユニフォームにおける猛暑対策の実態」 |
| 調査目的： |
公益財団法人日本ユニフォームセンターでは、昨今の地球温暖化の進行などにより今後も気温の上昇が予測される夏季の猛暑環境を踏まえ、「ユニフォームにおける猛暑対策」に関する調査を実施し、本報告書にてその結果を公表する。
【目的】
①ユニフォームに関わる事業者などが、本調査結果をもとに猛暑対策の現状やニーズを把握し、新たなユニフォームの研究開発とその普及に役立てることを目指す。
②労働者にユニフォーム類を支給する企業・官公庁・団体が、猛暑対策の準備・実施のために、同じ業種や、同じような服種を着用している他社がどのようにユニフォームにおける熱中症防止対策に取り組んでいるか、その利用率や満足度の把握と、より有効な対策の導入に役立てることを目指す。
その結果、ユニフォームを着用する労働者の職場環境( 安全性や快適さ) の向上・事故災害防止・福祉の向上に貢献することを目的とした。
|
| 調査時期： |
令和元年7 月24 日～令和2 年1 月31 日 |
| 調査対象： |
「ユニフォームを着用して業務にあたる社員・職員が在籍」しており「ユニフォームによる猛暑対策が必要な労働環境である」と考える「企業・官公庁・団体のユニフォーム担当者」を調査対象とした。調査目的に対する有用性を高めるために調査対象は以下の通りとし、空調設備が整った室内での着用を主としているオフィスウェアは調査の対象外とした。
具体的な調査対象は以下A～C の通りである。
A) 第5回 猛暑対策展 に来場した、猛暑対策に関心のある企業・官公庁・団体
B) 当法人が過去にデザインコンサルティングなどを担当した企業・官公庁・団体
C) 社員がユニフォームを着用していると予測される企業
※ C) の対象となった企業の抽出方法は、報告書を参照
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| 調査方法： |
A、B）対面法によるアンケート調査
C）郵送法によるアンケート調査 |
主な調査内容：
（報告書の構成）
|
調査結果の用紙
第1章 調査概要
1 調査目的
2 調査対象
3 調査方法
4 調査期間
5 アンケート回収数
6 アンケート回収率
第2章 猛暑対策を必要とする企業・官公庁・団体の属性
1 地域
2 業種
3 従業員数
4 着用しているユニフォームの服種
5 ユニフォームの着用人数
6 ユニフォームを着用している作業環境
7 猛暑対策を必要とする企業・官公庁・団体の属性 まとめ
（第3章以降のクロス集計軸について）
第3章 猛暑対策を必要とする回答社の「猛暑対策の現状」
1 猛暑対策を意識しはじめた時期
2 ユニフォーム及び付随する衣料品での猛暑対策実施状況（実施有無）
3 猛暑対策品の種類（導入しているアイテム）
4 導入しているアイテムの既製品or オリジナル品比率
5 導入しているアイテムの満足度（効果・費用）
6 ユニフォーム及び付随する衣料品「以外」の猛暑対策法
第4章 猛暑対策を必要とする回答社の「猛暑対策における今後の希望」
1 今後新しく実施したい猛暑対策
2 ユニフォームに必須である「特殊機能」
第5章 ユニフォーム開発者に向けて「猛暑対策アイテム別に見る利用状況」
1 夏向けの特殊な機能素材で作られているユニフォーム
2 猛暑対策されたヘルメット
3 長袖の電動ファンつきウェア
第6章 結び
第7章 データ・資料篇
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